昨年の５月に私は「NYSEのバブル崩壊は近い」を書いたが、その後半年余も金利の上昇に逆行する形でニューヨークダウは高値を形成していた。ところが2月18日には295ドルの下げを演じ10,219.52ドルと１万ドル割れも近いという様相となってきた。グリーンスパンFRB議長がインフレ抑制のための追加利上げを示唆したことに伴う下げである。
90年代後半のNYSE上昇は確かにファンダメンタルな経済指標が良好だった、つまりは景気が良かったことに伴うものだが、ここ１年に限ってみればそうしたファンダメンタル要素を越えたバブル、特にネット関連株と言われる銘柄を中心としたバブル形成であったことは疑いのない事実だろう。そしてそれがはじける瞬間が来るかも知れないのである。日本はバブル崩壊で一時高値から３分の１の水準まで下落した。ニューヨークはそこまで行かないとしても7000ドル程度までは十分考えられるだろう。特にここ３か月ほどの信用取引残高の急増は大きく、2000年1月末でみると前年比60％も増えていて、それだけでも短期的な調整の原因となりうる。
グリーンスパン議長はかっての三重野日銀総裁がそうであったように、経済の軟着陸を至上命題としている。しかし平成の鬼平と言われた三重野元総裁は軟着陸どころか、日本を泥沼の不況へ陥れ、未だにその陥穽から日本は抜け出せていない。確かに米国は日本と違うという議論はある。例えば持ち合いに依存するようないびつな株式市場でないとか、日本のバブル期のように不動産の値上がり率が大きくないとかいうのである。そうした面はその通りであるが、所詮程度問題ではないかとも思う。
日本の様に３分の１に下落するようでは世界経済の混乱は必至だが、４割程度の下落であれば米国自体は何とかなるだろう。寧ろそれに連鎖して各国市場がどうなるかである。特に日本は内需の不振分を米国への輸出でしのいでいた面もあり、他国の話と涼しい顔をしていられないだろう。暫くは動向の気掛かりなNYSEである。
前ページに戻る---> RETURN